日本への帰国が決まったら！本帰国準備ガイド〜その２
日本に送る荷物の選別
自宅にある荷物を日本に送るにあたり、引越業者・運送業者が自宅に下見にくることになる。
その下見の際におおよその荷物量を確認する事になるのだが、事前にどの荷物をどの便で送るか、どのように処分するかを決めておく必要がある。
ハンドキャリーで日本に運ぶ荷物
シンガポールを出発する間際まで使うもの、日本帰国後すぐに使うものは自分で手荷物としてハンドキャリーで持って帰ることになる。
例えば、「数日分の着替え」「化粧品」「スマホやノートパソコン」「充電器・ケーブル」「コンタクトレンズ」「帰国後すぐに必要なお土産」等だ。
１週間程度の海外旅行をイメージすれば良いかと思う。
また、上記のような身の回りのもの他に、貴重品も引越業者は受諾できないので自分で手荷物で持って帰ることになる。
「パスポート」「航空券など各種チケット」「運転免許証」「健康保険証」「印鑑」「宝飾品」「高級腕時計」「キャッシュカード・クレジットカード」「預金通帳」「株券・証券」「代替えが出来ないプライスレスな思い出の品」などだ。
嘘みたいな話だが、家族のパスポートが入った箱を誤って運送業者に渡してしまい大変なことになってしまった人もいるので十分に注意して欲しい。
航空便で日本に運ぶ荷物
帰国後早い時期に必要となる荷物は航空便で日本に送ることになる。
「着替え」「靴」「最低限の食器・調理器具」「お土産」「各種デジタル機器」などだ。
航空便の場合、シンガポールからだと１週間程度で日本に荷物は到着する。
航空便の注意点としてはデスクトップPCや精密機器などは、輸送時の衝撃でダメージを受ける可能性があるので、航空便は避けて船便で送ることをお勧めする。
また、リチウムイオンバッテリーやそれを搭載した機器は航空品での輸送は制限されているので、これらも船便で送ることになる。
船便で日本に運ぶ荷物
すぐに日本で使う必要なないものや大型の荷物は船便で送付することになる。
シンガポールからだと発送から日本での受取まで１ヶ月程度と考えておこう。
「家電」「家具」「精密機器」「デスクトップPC」「食器・調理器具」「日用品」「すぐには使わない衣服」などを送ることにある。
日本への持ち込みに注意が必要なもの
日本に荷物を船便や航空便で持ち込むにあたって注意が必要な物品があるので注意して欲しい。
海外で購入、もしくは処方された医薬品・医薬部外品
海外の薬品は、日本で規制されている成分が含まれている場合がある。
基本的には安易に持ち帰らないようにして欲しい。
また日本への持ち込みが可能であっても数量に規制がある場合もある。
処方箋薬は用法用量からみて１ヶ月分、外用剤（軟膏などの外皮用薬や点眼薬など）は１品目２４個以内となっている。
個人購入した医薬品・医薬部外品（育毛剤など）の場合は、用法用量からみて2ヶ月分以内が上限だ。
これら医薬品・化粧品等の持ち込みについての詳細と最新情報は下記のサイトを参考にして欲しい。
医薬品の個人輸入においては、重大な健康被害の起きるおそれがある場合、医師からの処方せん等が確認できない限り、数量に関係なく一般の個人による輸入は認めらない。
対象となる医薬品については詳細は下記リンクを参照して欲しい。
https://www.mhlw.go.jp/topics/0104/dl/tp0401-1a.pdf
使い捨てコンタクトレンズや化粧品にも数量制限
使い捨てコンタクトレンズは２ヶ月分、化粧品類（石けん、入浴剤含む）は類別ごとに２４個以内となっており、例えば口紅の場合、ブランド・色等にかかわらず２４個以内となるし、石けんの場合だと固形石けん、ボディソープ、ハンドソープなど全ての石けん類を合計して２４個以内となる。
これらの数量は船便とエア便で発送する荷物の合計なので注意して欲しい。
規制のある食料品
日本は食料品、特に肉類の持ち込み規制は厳しい。
肉類、加工肉（ソーセージ、ハム、ジャーキーなど肉類を含むもの）、卵、骨、脂肪、血液、皮、毛など動物由来の加工品も検疫対象となっている、
対応は産地国によって違うので詳細は下記リンクを参照して欲しい。
特に記事執筆現在においてアフリカ豚コレラの発生に伴い、豚とイノシシ肉の持ち込み規制が強化されているので注意して欲しい。
また、果物、野菜、各種植物、球根、種子も加工品を含めて検疫対象となっている。
注意が必要なのは民芸品などで、麦わらや胡桃、松かさなどが使われている装飾品や飾りでも対象となる。
さらに外国の土やそれが付着した植物の持ち込みは厳禁となっている。
これらの詳細は下記リンクを参照のこと。
食料品や医薬品に該当しないサプリメントについては、船便やエア便といった別送においては個人消費の範囲で１品目１０kgsが持ち込み量の目安となっている。
酒類については５２．５Lを超える場合は確認届など書類の提出が必要になる。
また同一品目の課税価格が３０万円を超える場合は別送として日本に送付できないので注意して欲しい。
最後に
これまでに紹介した情報は常に見直される可能性があるので、最新の情報は引越業者や日本の当該公的機関に問い合わせるようにして欲しい。
以上、日本へ本帰国する際の荷物の仕分けに関する備忘録。
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